決済対応の重要性~お客様の取りこぼし・取り逃がしを防ぐために~

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近年、ITの進化とともに、キャッシュレス化が進み、決済サービスも多岐にわたり提供されています。当記事では、ECサイトの決済について考えていきたいと思います。

 

まずはじめに、キャッシュレスとは、・・・電子マネーやクレジットカードを利用して、現金(キャッシュ)を使わずに支払いをすることをキャッシュレスといいます。(一般社団法人全国銀行協会 はじめてのお金の時間『「使う」「貯める」「借りる」の流れを考える』資料)

 

日本のキャッシュレス状況

 

現在、日本のキャッシュレス決済の利用状況は、以下の状態となっております。

 

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(出典)経済産業省「キャッシュレスの現状と推進」(平成29年)

 

日本は、キャッシュレス決済比率が20%台となっており、主要各国と比較すると、米国の41%と大きく差があることが確認できます。日本は、現金大国であり、キャッシュレス化が浸透していないのが現状です。
この現状を受けて、日本政府は、メリットが多いキャッシュレス化に対応すべく、「今後 10 年間(2027 年 6 月まで)に、キャッシ ュレス決済比率を倍増し、4 割程度とすることを目指す。」「将来的には、80%台にする」としております。キャッシュレス化は、主に「実店舗」向けの施策だと思われがちですが、ECサイトにおいても、無視することができない課題だと考えます。それは、多岐にわたる決済手段を適切に対応することで、お客様の取りこぼし・取り逃がしを防ぐことができるからです。

なぜなら、日本は、キャッシュレス決済比率が各国と比べて低いということをお伝えしてきまいたが、現時点(2018/9)でも決済手段(媒体やメーカーなど)は多く存在しているため、 一口に「キャッシュレス化」といっても、例えば、「クレジット決済」「ID決済」「キャリア決済」「仮想通貨決済」など、さらに商標ごとに細かく分けるとキリがないほどの決済手段があり、ECサイトにおいて、どの決済サービスを導入するかが重要となってくるかと考えられているからです。

 

近年、注目されている「QRコード決済」

 

QRコード

 

近年注目されているのが「QRコード決済」です。QRコード決済とは、「支払いの際にスマートフォンのアプリなどでQRコードを表示する、もしくは店舗にあるQRコードをユーザーのスマートフォンで読み取ることによって、決済を行うサービス」です。

日本の大手銀行3行もQRコードによる決済規格を統一する動きがあるほか、すでにLINEは2018年8月1日から3年間、「LINE Pay」のQRコード決済の導入や利用にかかる手数料を無料化すると発表しました。徐々にユーザーが増えています。
このQRコード決済サービスは、簡単に決済を完了することができます。さらに店舗側としても、従来のクレジットカードや電子マネー決済のように別途特別な機械を設置する手間やコストを大幅に減らすことができるなど、お客様・店舗双方にとってメリットが大きいと考えられています。

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特に、QRコードの中で今後ユーザーが増えると考えられているのが、Amazon Payです。

Amazon Payとは、・・・Amazon.co.jpアカウントに登録されているクレジットカード情報を使用して、Amazon Payに対応している他のサイトで商品やサービスのお支払いができる決済システムです。

Amazonの決済状態と紐づいてることもあり、利用するユーザーは、安全性や手軽さなどを感じて、一気にユーザーが増えることが予想されています。現在も対応店舗、サイトも増えているため、クレジット決済にとって代わるものとも考えられています。
ユーザーが大幅に増えれば、ECサイトの決済手段にも「QRコード決済(Amazon pay)」に対応するように求められます。サイト運営者側にも現金管理コストを下げられるほか、マーケティングにも活用することができるといったなどのメリットが多くあります。今後は、決済手段の状況を踏まえて、対応していくことも必要であり、売り上げにも大きな影響が出てくると思います。

 

EC-CUBEは、決済関連のプラグインを導入することで、簡単に設定することができます。ぜひ、様々な決済サービスに対応してみては、いかがでしょうか。

 
参考URL:https://internet.watch.impress.co.jp/docs/special/g_china/1119446.html

ライタープロフィール

IDS ECサービスグループ広報担当
IDS ECサービスグループ広報担当株式会社アイディーエス
オープン系Webシステムの請負開発を中心に、プロフェッショナルサービスとしてB2B ECシステムのパッケージ開発並びに導入支援、安心してシステムを使うための運用保守サービス、安価で手軽に開始できるオープンソースマネージドサービスの提供を行っています。

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