インバウンドと越境ECは「オムニチャネル」な関係！訪日外国人の帰国後と発信ポイントに注目しよう！

2015年の訪日外国人の数は、およそ1973万人。前年度の1341万3467人を大幅に上回り、2013年から3年連続過去最高記録を更新しました。
急激なインバウンドの増加が、多くのビジネスチャンスを生み、ホテル不足などから嬉しい悲鳴も聞こえています。

インバウンドの増加がもたらすメリットは、今や実店舗だけではありません。越境ECを利用したアプローチも確実に業績を伸ばしてきています。まさに、今が勝負時なのです。今回は、越境ECを取り巻く背景と仕組みについてご紹介いたします。

訪日外国人の急激な増加

インバウンドが急激に増加している昨今の日本。2000年初頭の訪日外国人は、400万人程度でしたが、2015年度の訪日外国人の数はおよそ1973万人となりました。

前年度比47.1％増という急激なインバウンド増加。訪日外国人の内訳は、中国と韓国の2本柱を中心に、台湾などの東アジアがメインとなっています。欧米や東南アジアの訪日外国人も増加しましたが、中国から日本に訪れる人数にはやはり敵わないようです。
 

訪日外国人は帰国後に日本の商品を購入する

日本を訪れた外国人が、帰国後も越境ECから日本の商品を購入するという流れができています。

越境ECとは、日本に居ながら中国人などの外国人を顧客にするECサイト（ネットショッピングなどの電子商取引）を指しています。日本人が日本人をターゲットにする場合、日本語でECサイトを作成しますが、越境ECは、日本人が中国人や韓国人、台湾人などの外国人に向けたサイトを作成しています。中国語や韓国語、台湾語など、メインターゲットにする外国人を決めて、ECサイトを運営するのです。
従来の外国に実店舗を出店する方法と比べ、デメリットがないためリスクマネジメントの観点から言っても有望なビジネスモデルと言えます。
 

SNSの拡散によって日本の商品が認知される

私達日本人が海外に行ったときと同様に、訪日外国人もスマホなどの携帯電話を利用します。Free Wi-Fiなどを使用して、訪日中にSNSで商品を発信することも珍しくありません。
Facebookなどの世界的に有名なSNSサイトで商品が発信されれば、またたく間に商品の情報が拡散して、私達日本人が知らないところで知名度が上昇します。

ひと昔前の日本のビジネスはアウトバウンド（日本企業を海外に発信）に注力してきましたが、現在の日本ビジネスはインバウンドマーケティングに注力する企業が増えています。受け入れ窓口を増やすマルチチャネルとして対応するのではなく、あらゆる窓口を連携させ、多角的なオムニチャネルとして対応することが求められています。
 

インバウンドから越境ECへシームレスに移行する枠作り

インバウンドの有名な実例のひとつに、2015年流行語大賞にノミネートされた中国人の「爆買い」があります。
日本に訪れた中国人の多くが、購入した商品を写真で撮影して、SNSに投稿し情報が拡散されていきます。このサイクルに注目し、実店舗からSNSの拡散を意識したオムニチャネルなアプローチが求められます。

そこで、商機となるのが越境ECです。東京や大阪の中心部では、「店内撮影禁止」などの看板を掲げている店を見かけることがありますが、オムニチャネル戦略の観点から考察すると、「店内撮影禁止」は得策ではないといえます。撮影禁止＝SNSからの商品拡散が抑制されることになるからです。

実店舗の商品陳列方法も、撮影したくなるような工夫が施されていると、それだけSNSで拡散される機会が増え、実店舗への来店者やECサイトから購入する外国人の増加が見込めます。これが、インバウンドから越境ECへシームレスに移行する枠作りです。

インバウンドから越境ECへの繋がりを意識して、あらゆる窓口をシームレスに連携させるオムニチャネルなアプローチで商機を増やす。これからの日本のビジネスモデルの定番になるかもしれません。